世界史

オガデン戦争は、1978年から1988年にかけてエチオピアとソマリアの間で起こった戦争。起こった場所の通称からアフリカの角戦争とも呼ぶ。


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ソマリアの主な民族であるソマリ族は、ソマリアの他にケニア東部、エチオピアのオガデン州、ジブチに居住している。これら全てを統合した民族国家を建設しようとする大ソマリ主義が台頭した。

特にエチオピアのソマリ解放運動はソマリアに支援されて1977年には激化の一途をたどった。同年8月にはエチオピアとソマリアとの間に紛争が発生し始め、11月には運動によるオガデン州分離独立の危機も発生した。エチオピア軍はソマリ解放運動への支援を絶つためソマリアとの直接対決を決意、1978年2月に開戦した。

エチオピアは1974年にクーデターによって皇帝を廃位し社会主義を宣言、以来ソビエト連邦との友好関係を築いてきた。

開戦後、当初ソ連は双方の側に立って仲介を試みたが失敗。1978年11月に両国は友好協力条約を調印し、ソ連はエチオピアに対し武装船団による大々的な支援を行い、ソマリアへの援助を停止した。また、キューバは1万5千人の兵力を派遣してエチオピアを支援し、南イエメンや北朝鮮、東ドイツも軍事訓練の面などでエチオピアを援助した。

これに対し、ソマリアをアメリカ合衆国が支援したため、オガデン戦争は冷戦の代理戦争の様相を呈した。また、一方で中ソ論争でソ連と対立していた中華人民共和国と、チャウシェスク大統領の下で独自路線を展開していたルーマニアはソマリア側についた。

ソマリア


エチオピア

アルジェリア戦争は、1954年から1962年にかけて行われたフランスの支配に対するアルジェリアの独立戦争。フランス本土と当時はフランス領（公式には植民地ではないとされる）であったアルジェリアの内戦であると同時に、アルジェリア地域内でフランス本国と同等の権利を与えられていたコロンと呼ばれるヨーロッパ系入植者と、ベルベル人やアラブ系住民などの先住民との民族紛争でもある。


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1830年以降、フランスはアルジェリアを支配下に置き、1848年に3つの直轄県を置いて内地、本国の一部としたほか、1881年に東隣チュニジアをオスマン帝国から確保、1912年に西隣モロッコを保護領として支配下に組み込むなど、北アフリカ支配の拠点としていた。

ヨーロッパ系コロンと、同化によって市民権を付与されたユダヤ教徒や一部のムスリム以外の先住民は差別、抑圧されており、1945年の第二次世界大戦終結後、アジアなどから急激に広がった民族自決の流行の中で、反仏抵抗運動が高まっていた。1952年1月に起こったフランスによるチュニジア民族運動弾圧は、植民地支配に固執するフランス人の国際的評価を下げた。また、1954年のジュネーヴ協定によってインドシナ4国が正式に独立に至ったことは、フランスの全植民地・海外領土に暮らす人々を力づけるものであった。

1954年にはアルジェリア民族解放戦線（FLN）が組織され、武装闘争が本格化した。これに対してフランスは兵力を増強、アルジェリアにおいて戦争となったが、1955年にはアルジェリア・チュニジア・モロッコでいずれも民族運動が盛り上がり、反仏暴動につながった。結果、翌1956年にはチュニジアとモロッコはフランス連合内で独立を達成したものの、フランス内地化が進み、コロンなどの問題を抱えるアルジェリアに関しては、対応をめぐってフランス政府が分裂した。

戦争は、FLN支持者とみなされた現地住民や村落に対するフランス軍による虐殺や、FLNによるフランス人経営のカフェや映画館などを狙った市街地での爆弾テロにより泥沼化していった。フランス本国の世論もFLNの独立運動を支持する側とフランスの国益を優先させる側に分裂する。1958年、「フランスのアルジェリア」を支持する現地軍人やコロンたちのクーデター勃発とフランス本土侵攻の脅威によって第四共和政政府は有効な解決策を出せずに危機に追い込まれ、崩壊状態となった。

政府の出馬要請によりシャルル・ド・ゴールが首相に就任して第五共和政が開始された。ド・ゴールはアルジェリア戦争の戦費による赤字財政を危惧し、9月にアルジェリアの民族自決を支持した。1960年は後に「アフリカの年」と呼ばれるが、年頭からアフリカ植民地の独立を次々に承認し、その中でド・ゴールは7月に「アルジェリア平和計画」を発表した。これはアルジェリアで戦う軍人とコロンの反発を買い、11月にはアルジェリアでコロンらの反ド・ゴール暴動を招いた。

しかし、1961年1月にフランス本土で行ったアルジェリア独立をめぐる国民投票では、75パーセントがアルジェリアの民族自決を、つまりはド・ゴールの植民地政策を支持した。

アルジェリアの家庭料理


これに現地軍人やコロンは激しく抵抗し、OAS（秘密軍事組織）を結成してフランス軍やフランス官憲に対して反乱を開始した。彼らはアルジェリアはフランス固有の領土であると信じ、この戦いをヨーロッパ文明と野蛮との戦いと位置づけた。OASはアルジェリアやフランス本土で、フランス人政治家や警察官僚らを殺害するなどテロ活動を活発化させ、1961年9月にド・ゴールの暗殺を計画するが失敗した。

このとき、OASにはフランス最強の空挺部隊出身者も参加しており、フランス国民は空挺部隊が本土を奇襲するのではと大変恐れたという。だが、暗殺計画の発覚でコロンとOASへの支持は失墜して、フランス本国でもアルジェリア独立の支持が高まった。

OASのフランス軍、FLN、およびアルジェリア人市民に対するテロが激化する中、ドゴールはFLNに和平交渉を呼びかけ、1962年3月のエヴィアン協定でアルジェリア独立が承認され、フランス軍とFLNの戦闘は停止する。4月のフランス本国で行われた国民投票では、大多数の国民が戦争の終結を望み90%以上がアルジェリア独立を支持した。

一方、OASはますますテロを激化させ、FLNを襲撃するほか「アルジェリアをフランス統治時代以前の状態に戻してから返還する」としてフランスがアルジェリアに建設してきた近代的インフラをも破壊し始めた。FLNも報復テロを行い、アルジェリアに留まることがエヴィアン協定で認められていた一般人のコロンらはテロの応酬による無政府状態を恐れて次々とアルジェリアからフランスへの移住を開始した。

OASにもさすがに敗北を認めるものが現れ、6月にはFLNと停戦に至ったが、もはやコロンの大半はアルジェリアを脱出しようとしていた。7月にアルジェリアで実施された投票では絶対多数で独立が採択され、アルジェリアの独立が決定する。初代大統領にはFLNの創設者であるベン・ベラが就任した。

FLNは以後アルジェリアを主導する政治勢力となったが、長期政権化して次第に国民の不満が高まるようになった。OASはこの戦争後もフランス本土でドゴール暗殺とクーデターを試みたが失敗し続け衰退した。アルジェリアに残ったフランス系住民はわずかにとどまり、フランス側に味方して戦った25万のアルジェリア人（アルキ、harki）に対してはFLNなどによる報復が行われ、多くが殺され多くがフランスへ移民として移住することとなった。

マニラ大虐殺とは、1945年1月にアメリカ軍のルソン島上陸に呼応して立ち上がったゲリラに痛撃を受けた日本軍が、軍民区別なく殺害し、掠奪、強姦などの残虐行為を行ったとされる事件。フィリピン人市民の犠牲者は約10万人とも言われる。戦闘行為だけを抜き出して言及する場合はマニラ攻防戦・マニラ市街戦と呼ばれる。なお、日本国内ではアメリカ軍の軍事行動に事件の原因があると主張し、日本軍による虐殺の事実を否認する者もいる。


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アメリカは自国の植民地のフィリピンに対してフィリピン独立法を成立、表向きの独立を約束していた。そうして1935年11月に独立準備政府が発足、マニュエル・ケソンが大統領に就任したが、その後 太平洋戦争が勃発。1942年には日本軍によってマニラが占領され、ケソンはアメリカに亡命した。この為に、フィリピン国民の多くがマッカーサーの率いる米軍とともに日本軍に抵抗した。それらはアメリカ陸軍指揮のものが大半だったが、現地のゲリラ組織も多く存在し、日本軍を悩ませた。

1944年10月、日本軍はレイテ沖海戦で敗北、フィリピンに於ける支配力を喪失が決定的となった。1945年1月にはマニラが在るルソン島に連合軍が上陸、2月3日、アメリカ軍第1騎兵師団と第37師団がマニラへ突入した。第十四方面軍司令官の山下奉文大将はマニラの無防備都市を宣言して司令部をバギオに遷した。しかし、岩淵三次海軍少将指揮下の海軍と陸軍の混成部隊はマニラに取り残され、アメリカ軍との間で激しい市街戦を行った。

マニラ市内には約70万人の市民が残っており、その多くがアメリカ軍に協力的で、直接日本軍と闘う者もいたと言われている。聖パウロ大学では子供を含む994名を殺害、北部墓地では約2,000名を処刑、サンチャゴ監獄では集団殺害が行われたことなどが東京裁判でも報告された。

3週間後、守備隊の大部分は戦死、以降残存部隊が抵抗を示したものの1945年2月26日に岩淵少将が自決、3月3日、アメリカ軍は戦闘終結を宣言した。

日本軍の戦死者は約12,000人、アメリカ軍の戦死者は1,020人。市民の犠牲者は約10万人とされているが、この中にはアメリカ軍による砲撃の被害者も多数含まれているとする説もある。

戦後、本件の責任から山下はマニラ軍事裁判で絞首刑となった（詳細は、山下奉文の項に記述）。判決には山下等によって大戦前期にフィリピンから追われたマッカーサーの強い影響があったともいわれる（"I came out of Bataan and I shall return"という有名なスピーチをマッカーサーが行ったのは、この時である）。

インドネシア独立戦争は、1945年から1949年に日本が第二次世界大戦で連合国へ降伏した後の旧オランダ領東インドで、独立を宣言したインドネシア共和国と、これを認めず再植民地化に乗り出したオランダとの間で発生した戦争。4年5ヶ月の戦争で80万人が犠牲になった。

狭義には、1947年7月21日と1948年12月19日の2度にわたって、オランダ軍がインドネシア共和国に軍事侵攻した結果生じた大規模な軍事衝突を指し、オランダ側ではこの自国の軍事行動を「警察行動 Politionele acties」と呼称している。

しかし、一般的には、インドネシア共和国とオランダ軍との軍事衝突だけでなく、東インドに進駐したイギリス軍とインドネシアの武装組織との武力衝突、インドネシア共和国内での反乱事件や政治闘争、そして軍事衝突とほぼ平行して進められたオランダや国際連合との外交交渉など、インドネシアの独立へ向けての一連の政治過程を総称して「インドネシア独立戦争」という。

また、植民地時代や日本軍政期には、旧東インド領の各地で、伝統的な領主層や貴族層が為政者によって特権を保護されてきたが、独立宣言後、インドネシア人の急進的な青年層や武装勢力によって、これらの者の地位や特権を剥奪する社会革命の動きがみられた。こうした動きも含めて、一連の事象を「インドネシア（八月）革命」ともいう。

結果的に、インドネシアは武力闘争と外交交渉によって独立を達成し、1949年12月、インドネシア連邦共和国となり、さらに連邦構成国がインドネシア共和国に合流して、1950年8月15日、単一のインドネシア共和国が発足した。


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インドネシアの独立宣言後、初期のインドネシア国軍の将校団を構成したのは、兵補・郷土防衛義勇軍といった、日本軍政期に結成された対日協力軍の元幹部たちであった。

また、日本の敗戦後に、多数の日本人がインドネシア側の武装勢力に身を投じたことについては、建国後のインドネシアで親日的傾向の形成に寄与したと評価する声がある。

一方で、「インドネシア独立への日本軍政の貢献」といった言い方・評価には強い抵抗感を示すこともある。しかしジャカルタの英雄墓地には独立戦争で命を落とした多くの元日本兵が葬られており、またインドネシアでの独立記念日祝典では、今でも日本刀を持ち日本兵の服装をした者を加えて国旗掲揚等が行われている等、一般的には日本兵のインドネシアへの貢献は評価され、受け入れられている。

第一次中東戦争とは、1948年から1949年にかけて行われたアラブ諸国とイスラエルとの戦争のことである。パレスチナ戦争ともいう。イスラエル側の呼称は「独立戦争」で、アラブ側の呼称は「アル・ナクバ（大災害）」である。イスラエルはこの戦争に勝利し、独立国としての地位を固めた。


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イギリス軍がパレスチナを撤退する1948年5月14日に、ユダヤ国民評議会はテルアビブにおいてイスラエル国の独立宣言を行った。そしてこの日、レバノン、シリア、トランスヨルダン、イラク、エジプトの5ヶ国は戦争を宣言した。連合軍は翌15日にパレスチナに侵攻し、第一次中東戦争が勃発した。アラブ側兵力は15万人、対してユダヤ人は民兵合計3万人という圧倒的な差であった。

5月18日にヨルダン軍がエルサレムを包囲、28日には旧市街のユダヤ人防衛部隊が降伏した。

しかし、エルサレム新市街はイスラエルが保持し続け、テルアビブの支持もあり徹底抗戦を行っていた。そこへの補給をめぐり、ラトルン要塞などで激戦が行われた。結局要塞はアラブ側が保持したものの、6月にイスラエルは迂回路を設定しエルサレム新市街への補給に成功する。

ここで国連が停戦を呼びかける国連決議を可決、双方はこれを受け入れ6月11日より4週間の休戦となった。

停戦終了の7月9日、イスラエル国防軍はアラブ軍へ反抗を開始、戦闘が再開された。これに対し国連は再び停戦決議を可決、7月18日より第二次休戦が行われた。しかしこの停戦はすぐに小競り合いをきっかけに消滅し、全面的な戦闘が再開された。

1948年12月にイスラエル軍は南部ネゲブ砂漠で攻勢に出て一時シナイ半島に侵攻したが、ここでエジプトを影響圏としていたイギリスの警告を受けてそこより撤退した。

1949年1月から戦争に疲弊した各国は停戦交渉を開始し、2月23日にイスラエルとエジプトの停戦協定が結ばれたのを始めとして、7月までに各国と停戦協定が結ばれた。

スペイン内戦とは、1936年7月から1939年3月に第二共和政期のスペインで勃発した内戦。アサーニャ率いる左派の人民戦線政府と、フランコ将軍を中心とした右派の反乱軍とが争った。反ファシズム陣営である人民戦線をソビエト連邦が支援し、フランコをファシズム陣営のドイツ・イタリアが支持するなど、第二次世界大戦の前哨戦としての様相を呈した。


第一次世界大戦後のスペインでは、右派と左派の対立が尖鋭化していた上にカタルーニャやバスクなどの地方自立の動きも加わり、政治的混乱が続いていた。そのため、一時はプリモ・デ・リベラ将軍による軍事独裁政権も成立した。

1931年に左派が選挙で勝利し、王制から共和制へと移行（スペイン革命）するが、1933年の総選挙では右派が勝利して政権を奪回するなど、左派と右派の対立は続いた。左右両勢力とも内部の統一が図れなかったため、政治的膠着状態が続いていたが、1935年にコミンテルン第7回大会で人民戦線戦術が採択されると左派勢力の結束が深まり、1936年の総選挙で再び左派が勝利し、マヌエル・アサーニャが率いる人民戦線政府が成立した。

これに対して、フランコがスペイン本土と植民地モロッコで軍隊が反乱を起こすと、カトリック教会、地主、資本家、軍部などの右派勢力はこれを支持してスペイン全域を巻き込む内戦へと突入した。


・1936年
人民戦線協定の締結（1月）
人民戦線政府の成立（2月）
スペイン領モロッコでフランコ将軍の蜂起（7月）
ドイツ・イタリアがフランコの支援を開始（9月）
ロンドンで不干渉委員会の開催（9月）
フランコ、トレドを占領（9月）
元首をフランコとして新国家の樹立を宣言（10月）
フランコによるマドリード攻撃開始（10月）
人民戦線、国際旅団の創設を承認（10月）
人民戦線、政府をバルセロナへ移転（11月）

・1937年
グアダラハーラの戦い（3月）
ドイツ義勇軍（コンドル軍団）によるゲルニカ爆撃があったとされる（4月）
バルセロナで五月事件（5月）
フランコ、ビルバオ占領（6月）
人民戦線、政府をバルセロナへ移転（10月末）

・1938年
フランコ、ブルゴスで内閣樹立（1月末）
フランコが地中海岸に到達、人民戦線側は南北に分断（4月）
パロス岬沖海戦（5月）
エブロ川の戦い（7月）
国際旅団の解散（10月）

・1939年
フランコ、バルセロナ占領（1月）
イギリス、フランスがフランコ政府を承認（2月）
フランコ、日独伊防共協定に参加（3月）
フランコ、マドリード占領（3月）
フランコによる内戦終結宣言（4月）
アメリカ合衆国がフランコ政府を承認（5月）
第二次世界大戦勃発（9月）